「コロナいつ終わる?」の不安に終止符!🌏収束の鍵は、PCR検査・メディア・世界構造の3つを知ること🌏

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こんにちは、スペインも肌寒い風に秋の訪れを感じているこの頃です。前回7月、日本のメディアが報道しない世界のコロナニュースをご紹介したところ、信じられない数のアクセスとシェアをいただきました。本当に有り難うございます。

 

   

前回、コロナ騒動は立証不十分な中国論文とPCR検査によって過剰演出された虚構のパンデミックである可能性を提示し、別の角度から危険が迫っていることをご説明しました。

 

<新型コロナの本当の危険4つ>

① 危険ワクチンの接種

② デジタル監視社会の導入

③ グローバル全体主義(人権と財産の縮小)

④ 新しい生活様式の定着

 

※詳細は前回記事へ。海外の原文記事や公的機関の公式ページ、動画などを引用しながら考察しています。

 

 

【この記事の目的】

今回はコロナ騒動を終わらせるために、

PCR検査の仕組み

②メディア情報の特性

③「感染増加」するほど世界の権力者が喜ぶ理由

についてお話します。収束を願う全ての人が知っておくべき世界の真相に迫りたいと思います。

 

 

 

 

1. 「感染者数」のカラクリを知ろう

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これから季節は風邪が流行る冬に向かいます。順当に考えてコロナも"流行"するでしょう。なぜならPCR検査を使い続けるからです。前回記事では、専門家の指摘や検査メーカーの公表内容を取り上げながら、PCR検査の3つの問題点をご紹介しました。

 

  

PCR検査の問題点3つ

1. 新型コロナ以外も「陽性」になる。

2. 「陽性者」は「感染者」ではない。

3. 新型コロナの遺伝子配列は立証されていない。

  

 

PCR検査はコロナ騒動を理解する出発点となるため、始めにおさらいします。

 

 

本来ウイルスを検出するものではない

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PCR法とはDNAの断片を数億倍まで増幅し、遺伝子の塩基配列を可視化する研究技術のことです。ウイルスそのものを検出するのではなく、サンプル中に新型コロナウイルスの遺伝子配列があるかを見て、ウイルスの存在を間接的に判断するという方法です。ウイルスの遺伝子全体とわずか300分の1が一致すれば「陽性」になります。

生物免疫学 大橋名誉教授による解説

 

 

 

<新型コロナ以外も「陽性」に>

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そのため、他の類似DNAや不活化ウイルス(死骸)にも反応し、増幅サイクル数によっても結果が変わり、残念ながら新型コロナウイルスだけを特異的に検出するものではありません。これは、遺伝子工学分子生物学を学んだ方には常識かと思います。

 

 

実際に米国の検査キットにはインフルエンザ等にも反応することが記載されています。先日、今年のインフルエンザ患者が昨年同期の1000分の1を下回ることが報告されましたが、そもそも今年は日本医師会がインフルエンザ検査の禁止を要請していること、PCR検査の特性を踏まえれば、インフルエンザ患者がコロナ患者に付け替えられた可能性が十分考えられます。

 

 

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インフル患者、9月第1週は3人 昨年の1000分の1以下 :日本経済新聞

日本医師会 感染症検査行わないよう求める|日テレNEWS24

 

 

 

<本来は研究用途限定>

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そのためPCR検査は研究用途に留め、診断や治療目的で使用してはいけないことは国内外のPCR検査メーカーが注意事項として公表しています。ところが実際は医療現場でPCR検査陽性=感染」と即断し、診断や治療の根拠として使われているのです。

 

 

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コロナ検査メーカー各社の注意事項

 

 

<感染状態かは判別できない> 

本来「感染」とはウイルスが体内で増殖した寄生状態を指し、例えばインフルエンザでは数十万個以上の増殖があって初めて感染診断となります。しかし遺伝子情報を見るだけのPCR検査では、ウイルスが数個付着しているだけの健常者(くしゃみでもすれば陰性になる人)も陽性となり、そのような人を「感染者」として毎日数字が発表されています。

 

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<素朴な疑問…> 

それならゴールデンスタンダードである「ウイルスの直接検出」を行えば良いところ、なぜPCR検査を採用し続けるのでしょうか?

 

 

PCR検査の分かりやすい例え

アンドリュー・カウフマン博士の例えを借りると、Aさんを野球場観客席から探す場合、Aさんの唯一無二の顔を探すのがウイルスの直接検出、Aさんの特徴の一つの赤い帽子を探すのがPCR検査です。

この場合、赤い帽子を見つけてAさんだ!と言っても、色合いの似た帽子を被った別人や、Aさんが帽子を脱いだという様々な要因によって結果が変わります。Aさんには帽子を脱がないよう約束してもらう、類似色を「赤い」の定義から除外する、という黄金基準を築く作業(標準化)を行わなければ、永遠に別人を見つけ続けることになります。

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感染者数の増減は自由自在?

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つまり、PCR検査は実施件数やサイクル数の増減によって新型コロナの盛衰を自在に創出できる特性を持っています。感染状況はPCR検査によって投影された虚像に過ぎないのです。

 

 

今年8月末ようやくニューヨーク・タイムズ紙にもPCR検査の問題が取り上げられ、PCR検査陽性者の最大90%が誤診(陰性)だった」というレポートが報道されました。公表されている世界の死者数も、別の死因で亡くなった人(持病、事故、自殺者など)にもPCR検査の陽性結果を後付けしてコロナ死者にカウントしているのが現状です。このような統計に私達はいつまでも翻弄されています。

※海外死者数の実態は前回記事でご説明しています。

 

Your Coronavirus Test Is Positive. Maybe It Shouldn’t Be. - The New York Times



 

私達は常に「陽性」で生きている 

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「陽性者」と「感染者」の違いは前回記事でご説明したとおりです。例えば肺炎(年間死者10万人)を引き起こす肺炎球菌は乳幼児の鼻やのどに高頻度(40〜60%)で付着していますが、これはPCR検査で見れば陽性です。しかし私達は「肺炎感染者だー!」とは騒ぎません。コロナだけが陽性者と感染者の定義を混同し、いつまでも騒いでいるのです。

 

 

そもそも私達は全身の隅々までがウイルスや細菌に包まれて、病原性微生物の陽性状態は当たり前のこと。それを人と交換し、体内に取り入れては免疫で処理し、免疫力を維持向上するサイクルで人間は生きているのです。

 

 

「無症状者も保菌していて危険だ」という論調(医学的エビデンスなし)

無症状者へのPCR検査の拡大

の2つが混乱の原因となっています。

 

 

原点に返って "死亡者" に着目しよう

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PCR検査の特性が分かれば、世界で "感染者(本来は陽性者)" が増える仕組みがお分かり頂けたかと思います。冬に向け感染報道が加熱しても、冷静に「死亡者」に着目しましょう。そもそも感染症の脅威を測る指数は「死者数」であり、検査陽性者数に着目させられていること自体がミスリードであることを思い出しましょう。

 

※ただし、死者数には別の死因も含まれていることに注意。日本やアメリカ等では、コロナと無関係でもコロナ死者と申告するよう厚労省が通達しています。

https://www.mhlw.go.jp/content/000641629.pdf

 

 

NHKの実際の記事(2020年7月28日)。

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「感染増加!」で思い出す3つのこと

1. 不正確なPCR検査の陽性者が増えただけ。

2. 常在菌や従来の病気もコロナ陽性になる。

3. 厚労省の指示により、別の死因(持病・自殺等)もコロナにカウントされている。

 

 

※この章の内容に関する原文記事や公的機関の公式ページは前回記事に引用しています。

 

 

2. 大事なことほどニュースにならない

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PCR検査がアテにならないなんて大ニュースになるはずだ!」と多くの方が思うでしょう。今年6月には生物免疫学の名誉教授が厚生労働省で記者会見を開き、PCR検査が混乱の元凶であることを訴えました。しかし一切のマスメディアが黙殺し、政府が検討することもありませんでした。「PCR検査は9割誤診」の衝撃レポートさえ日本では報道されません。一体なぜ、こんな大事なことが知らされないのでしょうか?

 


 

世界で言論統制は始まっている

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警察にマスクを強制されるオーストラリア市民

海外では多くの専門家や政治家が声を上げ、感染者や死者数の水増し、医療利権の実態を公開し、人権侵害の常態化に警鐘を鳴らしています。ドイツでは2,000人以上の医師や弁護士が「啓蒙のための医師団」を立ち上げ、記者会見や新聞発行を通じ「コロナは国際的な詐欺」だと断言しています。欧米では市民が問題に気づき、毎週のように大規模デモが行われています。

 

 ↓ 130万人が集結したベルリン(ドイツ)のデモ(2020.8.1) 

 

しかし、現実世界では警察とマスメディア、インターネット上ではYoutubeSNSによる検閲により、コロナ騒動に疑問を呈する言論は片っ端から削除されています。日本のメディアもまるで海外の人々が目覚めた事を気づかれたくないかのように悉くデモを取り上げません。

 

 

つまり、テレビや新聞、ネットの検索上位記事、ニュースアプリなどを情報源にしている限り、コロナをとにかく恐れ、新しい生活様式を勧め、ワクチンを待望する情報しか届かない仕組みになっています。

 

 

専門家も真実が言えない理由

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医療業界は巨大な資本が支配する世界です。特に医療マフィアとも呼ばれる巨大外資製薬企業(ビッグファーマ)の力は強大で、政府や医師、メディアも巨額の資金提供や圧力を受けています。そのため医学界追放を恐れて自由に発言できない専門家が数多くいるのです。特に薬やワクチンの危険性の発信は製薬企業の利益を損ねるためタブー視されています。 

 

 

一方お金で取り込まれる専門家もおり、肩書きでの判断は御法度です。テレビでは御用学者が世間の不安を煽り高額謝礼を受け取る一方で、世界には自ら活動費を捻出し「過度に恐れなくて良い」と医学的根拠を発信する自立的な医師達がいます。黙っていればコロナ補助金で大儲け出来るにも拘らずです。中には免許剥奪や逮捕を経験した医師もおり、金銭的見返りもなく、身の危険を冒してまで主張する意見にこそ耳を傾けるべきではないでしょうか。世界中の医師や科学者が立ち上げた「世界医師連盟」の見解をぜひご覧ください。

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世界に発信し続けるハイコ・シェーニング医師(ドイツ)

 

マネーデータベース『製薬会社と医師』

製薬会社から医師個人に支払われた金銭を誰もが調べられるデータベース。医師と製薬会社との利害関係が「透明化」できるため、テレビの学者やかかりつけ医の発言の信憑性を測る手がかりになります。

 

 

3. マスメディアは情報提供機関ではない

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一番の機能は「大衆誘導」

テレビや新聞などのマスメディアは、株主やスポンサーである企業・政府から資金・電波使用許可をもらって活動する「広告宣伝業」です。その性質上、企業や政府の利益に反する真実を報道できないのは当たり前です。視聴者に商品の購買意欲を持たせるように、政府の求める世論を形成する「大衆誘導」の役割を持っています。

 

 

国民に資する情報提供は二の次、核心を突く権力批判や事実報道はスポンサーの関係で難しいことを念頭に、情報を選択する賢明さが必要です。ところがテレビは真実しか報道しないと信じている日本人が多いのも現状です。

 

勿論、マスメディアで勤務されている現場の方に悪意はありませんが、組織としては残念ながらそのように機能しています。

 

 

テレビは白痴化政策のひとつ

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テレビのようなお手軽で網羅的なメディアが確立された現代、私達は常に、無意識に、誘導されています。ユニクロがマスクを開発すれば長蛇の列、イソジンが売切れ、不便な新しい生活様式も進んで実践するのです。その効果はマスク警察や自粛警察と呼ばれ思考を完全にジャックされる人が出てくるほど強力です。戦後アメリカが日本の国力を貶めるために愚民化政策(3S)の一つにテレビ(スクリーン)を位置づけたのも、日本人の高い精神性と思考力を破壊するためでした。

 

 

プロパガンダを警戒していますか?

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私達の身の回りはプロパガンダで溢れています。プロパガンダとは支配層による大衆に対する宣伝広告です。戦時中は「お国のために死ぬことは美しい」と人々が喜んで命を捧げたのもプロパガンダの効果です。現代は武力で服従させる代わりに、メディア・教育・エンターテイメントなどを通じて権力層の思い通りに行動する国民を生産するのが常套手段です。ドラマや番組に今後推進したい社会構造や価値観の描写を織り込む手法(予測プログラミング)や、重大な法案を通す時に芸能人スキャンダルがワイドショーを賑やかすスピン報道も有名ですね。受動的に飛び込んでくる情報には必ず作為が潜んでいることを肝に銘じ、誤誘導されていないか常に意識することが大切です。

 

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全体主義思想を広める戦時中のプロパガンダ
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新しい生活様式を浸透させる現代のプロパガンダ

 

 

外国資本が影響するテレビ

また、信じられないことに日本のテレビ局は外国資本の比率が20%を超える違法状態がまかり通っています。これは外国が日本のメディアを通じて自国に有利な日本人づくり、市場形成などあらゆる影響を及ぼせることを意味します。ヒトラーがテレビを洗脳機械と位置づけたように、メディアを外国に握られることは非常に危険なことです。

 

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フジ比率3割…民放ニュースは海外に乗っ取られているのか|日刊ゲンダイDIGITAL

 

 

映像が真実とは限らない

医療崩壊の映像を目にして信じている人も多いと思いますが、残念ながらメディアは映像を捏造することもあります。クライシスアクターと呼ばれ、闘病生活や悲劇を演じる職業も存在します。海外では医療崩壊中の病院が実は無人だったことを取材した映像があったり、スペインでも国内病院の様子と称し中国の病院の映像が放送され騒ぎになりました。ぜひご自身でも調べてみてください。

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防護服での消毒作業を撮影する普段着の取材陣
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スペインの病院を映すニュースに漢字や中国旗が登場

 

 

 

  

4. 政府は国民を守らない

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「国が経済を切り詰めてまで理不尽な対策をするはずがない」「国民に危険なワクチンを用意する訳がない」と思っていませんか?

しかし、この「国家は国民を守るもの」という発想を捨てない限り、コロナ騒動の本質を見抜くことはできません。現実はその逆、国策に対し自衛をしなければ安全に暮らせない時代に私達は生きています。実際に日本はこれまでどのような政策をしてきたでしょうか?

 

 

アメリカ人も食べない牛肉が並ぶ日本

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2020年1月1日に日米貿易協定(日米FTA)が発効され、アメリカ産牛肉の関税の38.5%から9%への引き下げが決定しました。ますます安価になったアメリカ牛は多くの家庭の食卓に並ぶでしょう。

 

 

しかし米国産牛肉は日本で禁止されている肥育ホルモン剤が投与されており、発がんリスクを懸念しアメリカ人も嫌煙する代物です。ちなみにEUでは1989年(約30年前)にはすでに米国産牛肉の輸入を全面禁止しています。戦後の米国小麦粉戦略のように余剰品を日本人に在庫処分させるという構造もあるので、国が推奨するもの(特に医薬品やワクチン)ほど気をつけましょう。

 

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子供のがん急増、放射線基準の引き上げ

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東日本大震災後、政府は年間の被爆限度を1ミリシーベルトから20シーベルトに引き上げました。これは、チェルノブイリ原発事故の旧ソ連政府が定めた居住禁止基準の実に4倍の数値です。2018年に国連人権理事会から基準の引き下げ要請がありましたが、被災者の補償や避難の支出を抑えるため、今でも被爆限度は引き上げられたままです。 被災地の子供の甲状腺がんは300倍増加していると指摘されています。

 

 

今回の東京オリンピックで3兆円以上の費用をかけゼネコンやマスコミが莫大な利益を得る一方で、被災者への補償は打ち切られ、被災地域への帰郷が余儀なくされています。人権よりも企業の利潤を優先する政治構造がお分かり頂けると思います。

  

 

世界一の食品添加物大国

日本人には国産食品は安全だという認識がありますが、政府が認可している食品添加物約1500種類にものぼります。派手な色のキャンディーなどが印象的なアメリカでさえ認可数は133種類、ドイツは64種類、イギリスは21種類です。日本で認可されている添加物が桁違いに多いことが分かります。日本で愛されている有名菓子も、海外では「がん、先天異常、生殖障害を引き起こす」危険な食品として取り扱われていることを知っていましたか?

 

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健康と財産が売られていることに気づこう

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このように、日本の政策は国民の命や権利を守る為に行われているのではありません。最近で言えば水道事業をフランスに売却、日本固有種子の保存をやめ外国産の遺伝子組み換え種子の購入を義務化する法律改正、日英FTAなどの売国政策が目白押しです。特に水や種という生存権の根幹を支える資源を自ら外国に売り渡し牛耳らせる危険性は計り知れません。

 

 

また、コロナの裏で進んでいるスーパーシティ法案、ムーンショット計画、ワクチンの危険性(後述)を多くの人が知らないのもマスメディアの機能不全を表しています。国民の無知を踏み台に、政治家は企業や資本家に有利な法律を作り、政治家自身は献金天下りという見返りを得る循環で回っているのです。その結果国民が貧乏になろうが病気になろうが関係ありません。だから「国家は国民を守る」という発想は、グローバリズム市場原理主義が加熱した現代には全く的外れの期待なのです。

 

 

経済破壊で得する資本家と政府

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今回のコロナで、国は苦渋の選択として自粛要請を出し「政府は経済的痛手を負ってまで対策を頑張っている…!」と思っている方もいるかもしれません。しかし現実はその逆、経済破壊は外国資本、投資家、事業占有化を目論む一定の企業にとっては、既存産業を撤退させるメリットがあります。また、経済的に困窮した人々を政府に依存させることで国策に従わせる強制力を得ることも出来ます(ベーシック・インカムなど)。

 

 

つまり、政府が意図的に経済破壊を行うことは巨大資本とグローバリストに迎合した政治では全く理に適った行動ということです。惨事に便乗または惨事を演出して資産移転を行い、資本家と政治家だけが富んでいくのです。夜の街クラスターで散々叩かれた歌舞伎町に今、大量の中国資本が流入し都市開発の話まで出ているのは果たして偶然なのでしょうか。

 

  

 

ヒトラーの道行く自民党

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麻生派パーティーにて感染拡大を受け緊急事態条項に意欲を示す麻生氏(2020.7.17)

 

自民党はコロナを契機に緊急事態条項に「感染症」を明記し、感染症対策の名目で自由に権力行使できる改憲案を目指しています。緊急事態条項とは、本来立法(民意)なしには許されない人権侵害を行政の独断で可能にする条項です。20世紀ドイツは最も民主的なワイマール憲法を持ちながらも「大統領緊急令」の濫用によって独裁者ヒトラーが台頭したのは皆さんご存知のとおりです。

 

 

都合良く踊らされていませんか?

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「マスクしろ!自粛しろ!」などと主張する人は、自らは正義感に基づき行動しているつもりでも、実際は国民監視や改憲の口実を与え政府の権限強化を手伝う構造になっています。このように「感染者増加!」のニュースさえ流しておけば、自ら自由を放棄してくれる国民が誕生するのです。これこそが大衆誘導、プロパガンダの効果です。

  

 

5. コロナワクチンの知っておくべき話

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いま世界中で開発が進むワクチンですが、厚生労働省2021年に国民全員が接種できる体制を目指しています。しかし、コロナワクチンは従来のワクチンと製法も作用も全く異なることはご存知でしょうか?

 

 

ワクチンは経口薬と異なり、血中に直接注入する「劇薬」です。劇薬とは生体への作用が強く「毒薬」に次いで危険性の高い医薬品という意味です。ご自身や周りの人がよく考えずに接種することがないよう、その性質はしっかり理解しておきましょう。

 

 

コロナワクチンの特徴4つ

人類初のDNAワクチンで、一度も実用化されたことがない。

② 人間の遺伝子を組み換え、免疫構造自体を変異させる。

③ 試験工程を省き通常の開発期間(7〜10年)を大幅短縮

④ 日本人の健康被害に対し製薬企業は責任を負わない

  

「安全性・有効性は不明」と断言する新型コロナ対策担当大臣

  

コロナワクチン健康被害、国が賠償肩代わり 政府、法整備検討 海外製薬要請 - 毎日新聞 

 

 

治験中止、重篤な副作用

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今年9月8日に、英アストラゼネカ社のワクチンの治験者が横断性脊髄炎(神経障害の一種)を発症したため全世界で治験を中止したことが判明しました。ちなみに同社のワクチンはチンパンジーから採取したアデノウイルスを操作したものです。この横断性脊髄炎という病気はアメリカでは年間新規症例わずか1400名(人口の0.000004%)という非常に珍しい病気で、ワクチン治験者が発症したことは重大な事実です。しかし4日後の12日には治験の再開が発表されました。

 

 

自分の細胞をウイルス化?

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現在開発中のmRNAワクチン、RNAワクチン、DNAワクチンはいずれも、人間の遺伝子を操作して免疫構造を変異させるワクチンです。その仕組みは、新型コロナウイルスの刺(スパイク)情報を注射し、自分の免疫細胞にコロナと同じ刺を発生させ、他の免疫細胞にそれを攻撃させることで抗体を作るというものです。つまり、自分の細胞を疑似ウイルスに変異させる遺伝子改造です。

 

 

壮大な遺伝子組み換え実験?

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細胞の変異や自己攻撃は一体いつまで続くのか、次世代(子供)への影響など、多くの専門家が未知の危険を警戒しています。治験は接種後たった数十日間の副反応を観察しているに過ぎません。数か月後、数年後の体の異変については全く研究されないまま投与されることになります。川上浩一氏(国立遺伝子学研究所の教授)も「億を超える数の人間に打つことは“壮大な遺伝子組み換え実験”に相当する」と警鐘を鳴らしています。

“コロナへのワクチン”は何が違うのか、人体への影響も懸念 | 女性自身

 

  

以下に、コロナワクチンに関する専門家の見解動画を4つ掲載します。最初の二つはワクチンを20年間研究している内科医のキャリー・マディ医師(日経新聞にも取り上げられました)の見解です。安全性確認の手順を遵守していない人類初のワクチンをなぜWHOや政府が推奨するのか、その理由を説明しています。

 

 

 

京都府立医科大学の細川豊史名誉教授のコロナワクチンの分かりやすい解説

 

生物免疫学の徳島大学名誉教授 大橋眞先生の解説

 

 

そもそもワクチンとは?

ワクチン自体よく知らなかったという方は、この動画シリーズ(第四回まで)が分かりやすくておすすめです。原材料から丁寧に説明してくれています。

 

 

 

抗体=免疫ではない

免疫は多重防御機能からなることが良く理解できる動画です。「抗体があればOK!」と抗体が免疫のすべてのように語られることが多いですが、抗体は免疫作用のほんの一部に過ぎないことが分かります。

 

 

 

消毒と自粛が免疫を下げる

何度も削除されてしまったカリフォルニアの医師の動画の一部です。日和見感染から守ってくれる常在菌を殺してしまう過剰消毒や人と触れ合わない自粛が免疫構築に逆行する行為であることを思い出させてくれます。

 

 

またドイツの神経学者は「マスクによる脳内の酸素欠乏が永久的な神経障害を引き起こす」と警告しており、対策による被害の方が深刻なケースも考えられます。

 

  

必ず打つ前に情報収集を

良い悪いは別として、事実、ワクチンは健康な人を市場にできる医薬品です。原材料には水銀・アルミ・ホルムアルデヒト・ヒトの中絶胎児の細胞などが使われていますが、知らずに接種している方がほとんどです。現代の子供は親や祖父母の世代とは比較にならないほど多種のワクチンを推奨されていますが、必ず原材料や作用、世界の薬害例など幅広く情報収集してから決定しましょう。何かあってから個人が製薬企業相手に責任追及することはほぼ不可能です。

 

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厚生労働省のHPからワクチンの詳細が確認できます。

インフルエンザワクチンの添付文書

子宮頸がんワクチンの添付文書

 

 

デジタル監視社会の入口にも

前回記事では、ワクチンがデジタル認証社会の足がかりとなることもご説明しました。

 

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6. 世界の権力者は収束など願っていない

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出典:sputniknews

 

ビル・ゲイツ氏の動向は前回記事で取り上げたとおり、ワクチン・医療利権・デジタル認証社会は密接に連携し、目下の目標は「いかに多くの人にワクチンを打たせるか」だと考えられます。そうでなければ、陽性者の98%が無症状か風邪程度で回復、死者の約98%が基礎疾患のある平均年齢80歳の高齢者である現状を見て、人類初の劇薬を赤ちゃんからお年寄りまで全員が打てるように購入決定した政府判断はどう説明できるでしょうか?

 

 

つまりは、

・ワクチンを打たせたい製薬企業や投資家

・デジタル監視社会を目指す国連やIT利権

・経済破壊により資源やビジネスを買い叩く資本家

・市民管理の強化・全体主義化を狙う各国政府など

 

 

世界中の権力者が恩恵を受けている以上、コロナ騒動が早々に収束するはずがないのです。むしろ「目的に向けてシナリオが進められているのでは…?」と発想を転換させることも必要です。問題を起こし解決策を提示する形で社会変革が起こされてきたことは、日本人にとっての柳条湖事件など歴史から学び受け入れるべき事実です。これを、PRS法ショック・ドクトリン(惨事便乗型資本主義)と呼びます。

 

 

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ウイルスが流行っているから対策するのではなく、「ウイルスが蔓延しているという前提と恐怖心を維持するために対策している」という構造に気づかなくてはなりません。PCR検査で感染状況を創出し、マスク着用や新しい生活様式を遵守させることで、危険なウイルスの幻想を共有し合っているのです。

 

 

<余談>近い将来に起こるPRS?
いま各国が多国籍アグリビジネス企業から遺伝子組み換え作物導入の圧力を受け、食品表示緩和が進んでいる潮流を見れば、今後遺伝子組み換え作物を主流にしたいという目的が目に見えています。しかし現状は遺伝子組み換えに抵抗のある市民が大半です。ここでPRS法が登場するとどうなるか?例えば食糧危機という問題(Problem)を煽る事で、大量生産できる遺伝子組み換えを支持すると大衆に反応させる(Reaction)、すると遺伝子組み替え作物を解決策として堂々と導入する(Solution)ことが出来ます。皆が嫌がるものを歓迎させる、これがPRS法です。今あなたはワクチンや新生活様式を歓迎(反応)していませんか?f:id:bolienda:20201013201000j:plain
 
  

融資と引き換えに「ロックダウンせよ」

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今年9月、この構造を裏付けるような情報がベラルーシから発表されました。ベラルーシのルカシェンコ大統領が、世界銀行IMFから9億4000万ドルの融資と引き換えにロックダウン・マスクの強制・経済破壊などの要求を受けたことを暴露したのです。現在、IMF世界銀行は航空会社にも数十億ドルを融資しており乗客にマスクを義務化するポリシーを航空会社に強制しています。ベラルーシの状況が真実であれば、IMF世界銀行すべての国のインフラを買い叩くことを意図して主要経済の破壊を指揮している可能性があると記事は指摘します。

 

 

新しい生活様式は終わらない?

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シンポジウムでの日本感染症学会会長の発言(2020.8.21)


新しい生活様式は、本当に一時的な施策なのでしょうか?インフルエンザは年間1,000万人が感染し1万人以上が亡くなりますが、これまで問題なく暮らしてきました。「コロナは未知だから…」と言いますが、研究済のウイルスの方が一握りで地球上のほとんどのウイルスが未知です。「新型」と呼ぶのは、既存の微生物に人間が初めて名前を付けたに過ぎません。コロナウイルス自体は何千種類もありずっと昔から人間や動物に常在しています。

 

 

それなのに新型コロナだけを特別視し、出かけない・触れ合わない・集まらない生き方を定着させようと謳われているのです。人々の繋がりを希薄にしオンラインを推奨する新しい生活様式は、①ワクチン接種、②デジタル監視社会、③グローバル全体主義に大きく寄与していると見ることもできます。

 

 

「新しい生活様式」の効果

・仰々しい感染対策を張り巡らせ、コロナに対する恐怖を維持。

・恐怖によりワクチン希望者が増加。

接触文化を定着させ、オンライン社会からデジタル監視社会へ(スーパーシティやムーンショット計画へ)。

・行動制限により経済を破壊

・感染対策のためには基本的人権の侵害も受け入れるべきという認識を醸成。

・集会や人間関係の構築を阻害しデモや抗議活動を封じ込める。

・自粛賛成or反対など国民同士を争わせる種にもなり、政府への不満を内紛に転換(一致団結させないための国民分断)。

 

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WHOも「コロナウイルス以前の世界に戻ることはない。」と主張していますが、WHOはビッグファーマに巨額投資しているビル・ゲイツ氏から最大の資金援助を受けているため、ワクチンを推奨する=コロナ危険を煽る立場にあると警戒しておくことも大切です。

 

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<怖い話?>新しい生活様式の予言
人間とロボット・AI(人工知能)の融合を目指す内閣府の「ムーンショット計画」において、2020年1月時点の資料には「新しい生活様式を普及」させる目標が明記されています。専門家会議が「新しい生活様式」を提言した5月4日の前にです。同計画では人は家にいて(ステイホーム)、自分のアバターが代わりに活動する生活様式が目指されています。家から遠隔で何でも済ませる社会変容は予定されていた…?

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内閣府資料より(令和2年1月23日付) 

 

 

7. 大切なのは「無知への謙虚さ」と「柔軟な思考力」

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老若男女が踊り楽しむ南スペインのお祭り(2019年5月)


最後までお読みいただきありがとうございます。コロナ騒動の収束は、世間や学校、職場などですっかり定着している「巷の定説」を疑い、新しい情報を取り入れる柔軟な思考力にかかっていると思います。後で「ワクチンで病気になった…」「県外客を断ったせいで客足が戻らない…」などと後悔しないように、この記事を判断材料の一つにしていただけたら幸いです。

 

 

日本はマスクも義務ではなく、一人一人が今からでも自由に社会を変えることができます。日本は欧米のように容易にマスクや自粛を義務化できないのは、個人の基本的人権を守ってくれる憲法が機能している証拠です。

 

 

「国が自粛強制したらいいのに」「マスク義務化すればいいのに」という考えが浮かんだときは、マスメディアの誘導特性とグローバル規模で市民監視の動きがあることをどうか思い出してください。

 

 

世界の枠組みを認知し、あらゆる視点から物事を観察する知性を磨くこと。そうすれば巧妙に組み上げられた危険さえあなたの前では無力です。異国の地にはいますが、街角で笑顔を交わしあう温かい社会を取り戻せるように、日本と世界の早期の自由の回復を願っています。これから寒くなりますがお体に気をつけて、素敵な冬をお過ごしください。

 

 

<記事まとめ>2020年 冬の過ごし方

・「感染増加!」の報道に惑わされない。

厚労省の通達を踏まえつつ「死亡者」に着目する。

・テレビの常時視聴をやめるなど、メディアの取り入れ方を変える。

・感染対策するほど騒動が継続する仕組みを知り、対策を減らす。

・権力側の思惑どおりの行動や思考パターンに陥っていないか、客観的に自分を観察する。

・ワクチンについて勉強する。

 

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