【コロナ裏で進む怖い計画まとめ】「ワクチンまで辛抱」の罠、マスク&自粛が行き着く先とは…?

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こんにちは。私はスペイン在住で主流メディアが報じない世界の情報を考察し、コロナの裏にもっと怖い計画があると気づいてもらう為に記事を書いています。あなたはコロナ対策に一生懸命になったり、ワクチンを待望していませんか?

 

 

実はあなたが感染対策を頑張るほど、マスク着用、自粛、新しい生活様式を遵守するほど、あなた自身が、あなたの望まない未来を呼び寄せているという、現実の怖いお話をお伝えします。すべて公式に発表されているもので、出典付きでご紹介します。

 

 

2020年、新型コロナ騒動の裏側で密かに進められている計画に、あなたはどれだけ気づけているでしょうか…?

 

 

  

 

 

1. 人類初の遺伝子組み換えワクチン

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コロナ騒動を契機に、世界中で競うように開発が進むワクチン。厚生労働省2021年に国民全員が接種できる体制を目指していますが、コロナワクチンは従来のワクチンと製法も作用も全く異なることはご存知ですか?

 

 

ワクチンは経口薬と異なり、血液に直接注入する「劇薬」です。劇薬とは生体への作用が強く「毒薬」に次いで危険性の高い医薬品という意味です。ご自身や周りの人がよく考えずに接種することがないよう、しっかり理解しておきましょう。

   

 

あなたの細胞をウイルス化?

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現在開発中のmRNAワクチン、RNAワクチン、DNAワクチンはいずれも初めて人類に実用化されるもので、人間の遺伝子を操作して免疫構造を変異させるワクチンです。その仕組みは、新型コロナウイルスの刺(スパイク)情報を注射し、自分の細胞にコロナと同じ刺を発生させ、他の免疫細胞に攻撃させて抗体を作るというもの。つまり、自分の細胞を疑似ウイルスに変異させる遺伝子改造です。

 

「治験や承認を経れば安全」ではない

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「ワクチンの人体実験やめて」コロナワクチンの反対デモ


細胞の変異や自己攻撃はいつまで続くのか、次世代(子供)への影響など、未知の危険は専門家も懸念しています。治験は接種後たった数十日間の副反応を観察しているに過ぎず、数か月後、数年後の異変については全く研究されないまま投与されます。川上浩一氏(国立遺伝子学研究所の教授)も「億を超える数の人間に打つことは “壮大な遺伝子組み換え実験”に相当する」と警鐘を鳴らしています。

 

 

歴史を振り返ると、例えば1958年に睡眠薬として販売されたサリドマイドは、その後催奇形が判明し世界規模の薬害を引き起こしました。しかしこのサリドマイドも、当時は「安全だ」と承認されて普及したのです。

 

  

治験者に重大な副作用、死亡例も 

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今年9月、英アストラゼネカ社のワクチンの治験者が横断性脊髄炎(非常に珍しい神経障害)を発症し全世界で治験を中止しました。さらに10月にはブラジル人治験者が死亡。ちなみに、日本にワクチンを提供する外資製薬企業は日本人の健康被害には一切の責任を負わない条件で政府と契約しています。製造者が責任を負えない劇薬を、あなたは手放しで受け入れますか?

アストラゼネカ、全世界でコロナワクチン治験中断 安全性に懸念

アストラゼネカのコロナワクチン治験、被験者が死亡 ブラジルで

コロナワクチン健康被害、国が賠償肩代わり 政府、法整備検討 海外製薬要請

 

 

利権フリーの専門家の声を聞こう

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世界の医師達が世界の市民を守るために設立した「世界自由同盟」

 

テレビに登場する御用学者は高額謝礼やスポンサーからの資金提供と引き換えに、台本どおりの論調を繰り返します。私達が耳を傾けるべきは、自費で活動し大きな医療利権の圧力にも屈しない勇気ある医師や科学者の声です。

 

 

以下に、コロナワクチンに関する専門家の見解動画を2つ掲載します。一つ目はワクチンを20年間研究している内科医のキャリー・マディ医師の見解です。なぜ安全性確認の手順を遵守していない人類初のワクチンをなぜWHOや政府が推奨するのか、その理由が分かる必見動画です。

 

 

生物免疫学の徳島大学名誉教授 大橋眞先生の解説

 

  

そもそもワクチンとは?

ワクチン自体よく知らなかったという方は、この動画シリーズ(第四回まで)がおすすめです。原材料から丁寧に説明してくれています。

 

 

事実、ワクチンは健康な人を市場にできる医薬品です。原材料には水銀・アルミ・ホルムアルデヒト・ヒトの中絶胎児の細胞などが使われていますが、ほとんどの人が知らずに接種しています。なぜ当たり前に予防接種をするのか?なぜ妊娠中避けてきた水銀を生まれてきた赤ちゃんに打つのか?常識に疑問を持ち、自分で調べることはとても大切です。健康被害が起きてからでは遅いのです。

 

 

ワクチンを牽引しているのはどんな人?

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世界的な大富豪、マイクロソフトビル・ゲイツ氏は2002年に世界的巨大製薬企業(ビッグファーマ)9社に2億500万ドルを投資し、GAVIアライアンスの立役者として世界的にワクチン事業を牽引しています。「ワクチンなしに日常は戻らない」と発信し物議を醸した人物でもあります。

Gates Foundation Buys Stakes in Drug Makers - WSJ

 

  

日本では慈善事業家として知られますが、WHOと協業してアフリカやアジアの貧しい子供達にワクチンを接種し身体麻痺や不妊、死者を出しインドでは犯罪者として訴追されています。今年4月、ロシア公共放送(日本のNHK)が同氏のワクチン事業の実態に迫るドキュメンタリー番組を報道しました。医療や予防接種が100%善意で存在しているのではないことを考えさせられる内容です。

 

 

 

2. デジタルID【人類バーコード計画】

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次に知っておかなければならないのは、世界では人類をデジタルIDで管理する計画が進んでいるという事実です。デジタルIDとは、あらゆる個人情報を一元的にデジタル管理し、IDの読み取り一つで個人情報を丸裸にする技術です。商品バーコードの人類版とイメージすると分かりやすいです。

 

 

もうプロジェクトは始まっている「ID2020」(2016〜) 

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実際に、ロックフェラー財団マイクロソフトなどが主導して「ID2020」というプロジェクトが2016年に始動。実は、デジタルIDの地球規模での導入を目指しているのは国連です。SDGs(持続可能な開発目標)の「2030年までにすべての人に出生証明を含む法的なアイデンティティーを提供する」という目標において、人類をデジタルIDで管理する世界構築を進め「ID2020」を支援しています。

 

 

デジタルIDの裏の顔

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「デジタルIDは何がいけないの?」と思われるかもしれませんが、移民や難民に身分証明を与えると謳われる一方で、①あらゆる個人情報を統治側が一括把握し、②一定の方向性を強制する管理社会を可能にする性質を持っています。政府に資産状況や生活情報が筒抜けになり、悪用されれば、個人監視や権力利権に不都合な人間の弾圧にも繋がります(後述の「文明コード」など)。

 

 

ワクチン履歴のデジタル証明

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「ID2020」にも参画しているビル・ゲイツ氏は今年4月「コロナワクチンを接種した人をデジタル証明書で識別する」と発言し、ワクチンとデジタルIDの密接な連携を明示しました。ゲイツ氏からすれば、集団ワクチンキャンペーンが実施できるコロナ騒動は、世界的にデジタルIDを導入する絶好の機会と言えます。

 

 

またゲイツ氏は、マサチューセッツ工科大学の研究者グループに資金提供しデジタル証明技術の開発を要請。そして2019年12月、ワクチン接種者の皮膚に特殊なインクを埋め込む「量子ドットタトゥー」を開発、学術誌「Science Translational Medicine」にて発表されました。GAVI(国際ワクチン同盟)が「ID2020」に参画していることからも明らかなように、ワクチンはデジタルID導入の役割も持っています。

 

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学術誌に掲載された量子ドットタトゥーの説明図

  

 

3. 「感染対策」という名の強制医療

ドイツ「抗体証明書必須の社会へ」

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ビル・ゲイツ氏の提唱する内容は夢物語ではなく、各国のリーダーも同調・協業しています。今年5月、メルケル首相(ドイツ)はワクチン接種の抗体証明書を持たない人には社会的サービスを停止するという実質的なワクチン強制法案を提出しました。それに怒ったドイツ国民が立ち上がり、8月1日にはなんと130万人規模の(ドイツ警察発表)が巨大デモが行われました。

 

 

法案は一旦見送られましたが、政府が人類初の遺伝子組み換えワクチンを強制し、抗体証明書の導入に踏み切ろうとしたことは、決して見過ごせない大事件です。

 

 

デンマーク「強制ワクチン」

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デンマークでは今年3月時点で、強制身体検査、強制隔離、警察主導のワクチン強制接種等を定めた疫病法案が提出されていましたが、デンマーク国民の反対運動によって一旦廃案になりました。日本も「PCR検査拒否に罰金5万円」の都条例が進んでおり決して他人事ではありません。一方ポルトガルでは今年11月、裁判所が「PCR検査は信頼性がなく、陽性結果のみを根拠に強制隔離することは基本的人権を侵害し違法」との判決を下しました。世界では多くの人がPCR検査が騒動の元凶だと気づき始めています。

 

https://www.thelocal.dk/20201113/explained-what-is-denmarks-proposed-epidemic-law-and-why-is-it-being-criticised


 

コモンズ・プロジェクト

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そして今、ビル・ゲイツ氏や各国首脳陣の思惑を技術面で固めるように全世界共通でワクチン接種履歴を共有する技術が開発されています。米ロックフェラー財団の支援を受けた組織「コモンズ・プロジェクト」が世界各国で活動し、国境往来時に検査結果(将来的にはワクチン接種履歴)を示す世界共通の電子証明書「コモンパス」を推進しています。実際に豪カンタス航空が「国際線でコロナワクチン接種義務付け」の方針を打ち出したように、海外渡航に劇薬を義務づける動きは着実に進んでいます。

 

 

 

噓みたいだけど、マイクロチップ

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人体にマイクロチップを埋め込み、そこから個人情報を照合する社会は陰謀論として語られることも多かったですが、実際に山梨県の企業は海外渡航制限を解決する術として、マイクロチップにワクチン接種、PCRおよび抗体検査などを記録」する計画を公表し、2020年春に実現を目指すと公表しています。

  

 

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先述の「ID2020」や「EVENT201」(パンデミックシュミレーション国際会議、後述)との連携も明言しており、デジタルIDやマイクロチップ導入の潮流は日本も例外ではないということです。2019年、日本ではペットへのマイクロチップ埋め込みが義務化され生体への実用化は始まっています。

PATIC TRUSTのDX(Digital Transformation)に向けた取り組み

 

  

中国「健康コード」(2020.2〜)

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「健康がサービスを受ける条件」という常識の書き換えが進んでいるのに気づいていますか?しかも、症状が無いのに「危険な病人」と認定される世界です(PCR検査の問題はこちら)。その一段階目が入店時の消毒であり、マスクであり、検温です。中国ではついに「私は健康です」というデジタル証明をしなければ、サービスが受けられないシステムが導入されました。

 

 

SNS大手のWeChatは「健康コード」を立ち上げ。地下鉄、公共バスの利用時、オフィスビルや商業施設に入る時、ホテルに宿泊する時などに入口に設置された機械に読み取らせなければいけません。この時、QRコードが緑色の人はそのまま入場できますが、赤や黄色の人は入場できず、隔離または健康チェックを受けることになります。

 

 

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健康コードのほか「行動追跡コード」もあり、個人の位置情報、移動履歴、交通ICカードの利用履歴などを追跡し、接触者の特定に利用されています。表向きはウイルスの封じ込めが目的ですが、中国当局が監視システムを強化するためと見られています。

 

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中国の強力な「健康コード」の使い方 スマホ持たない高齢者トラブルも勃発 | Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)

 

 

中国「文明コード」(2020.9〜)

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さらに健康コードに次いで「文明コード」が誕生。行動に応じて市民に点数を付け、文明スコアの高い市民は、仕事・生活・就業・学習・娯楽の面で優遇される仕組みです。しかし、点数の基準は権力者が定めるため、当局の意向に沿わない人民の点数を下げて弾圧する道具になる危険性が懸念されています。「文明コード」は中国政府による監視システムをさらにエスカレートさせるものであり、これもデジタルIDによって引き起こされる悪夢の一部です。

中国の都市、市民を「文明スコア」で格付けするアプリを導入するも、反発でキャンセル

 

 

4. 人工知能に監視される人間

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現在、対面を危険視する風潮により、無人化、機械化、デジタル化が加速しています。人工知能が人間の動きを感知する技術開発も進み、機械が人間を監視する場面が少しずつ増えています。

 

 

対人距離を注意するロボット犬

ソフトバンク傘下のボストン・ダイナミクス社のロボット犬「スポット」。シンガポールの公園で対人距離を監視パトロールしています。

 

 

 

マスクの着用を無人監視

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また、国際電気通信基礎技術研究所(ATR京都府精華町)は客にマスク着用をお願いする接客ロボットを開発。カメラ付きロボットが巡回し、マスクをしていないと「マスク着用へのご協力をお願いいたします」と音声で呼び掛ける実証実験も行われています。

 

接客ロボ「マスク着用ご協力を」 店員に代わり、大阪で実証実験 | 共同通信

 

コンタクト・トレーサー(2020)

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これは人による監視のお話です。アメリカでは「コンタクト・トレーサー」という職業が誕生し、検査陽性者の行動を監視・追跡することが職業として認められました。コロナ経済危機で4,000万人以上の失業者が出たため、コンタクト・トレーサーとして職を得た人も沢山います。具体的な仕事内容は、検査陽性者を尋問し過去二週間に誰とどんな接触を行ったかを確認、接触した相手に知らせる、外出自粛や検査を求める、感染経路や接触履歴を文書化するというもの。今年5月には「追跡法(Trace Act)」も提出され、コンタクト・トレーサーへの助成金まで検討されています。

 

 

「一時的な施策なら良いのでは?」と思われるかもしれませんが、PCR検査陽性はコロナ感染を証明するものではなく、単なる常在菌や曝露状態も検出する非常に精度の低いものです(詳細はこちら)。PCR検査の結果だけを根拠に、人を軟禁し、行動追跡するシステムは、人権侵害以外の何者でもありません。収束後に、このような監視体制が維持される危険性も十分警戒しなければなりません。

 

  

 

5. コロナ前から始まっていたこと 

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ここまでで、コロナ後に「ワクチン推進」「テクノロジーによる人類監視」が進んでいる実態がお分かりいただけたかと思います。これらは一見、感染対策の必要性に駆られて登場したように見えますが、実はずっと前から世界で進められてきた計画がコロナを利用して(演出して)加速した、というのが実際の構図です。この都合の良い展開は偶然なのか、それとも必然なのか…。世界ではコロナ以前に何が起きていたのか?いくつかご紹介します。

 

 

インド13億人に生体認証ID「アドハー」(2010)

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先述の「ID2020」のコンセプトは既に始まっており、インドでは2010年に国民総背番号制度「アドハー(Aadhaar)」が導入されました。全国民13億人に個人識別番号を割り振り、氏名、生年月日、性別、住所のほか、指紋・虹彩・顔の認証などの生体情報が中央のデータベースに登録されています。銀行取引、住宅ローンの契約、携帯電話の利用、勤怠管理などにも生体認証や12桁の識別番号が用いられます。しかし、1億3000万人以上の個人情報が流出したり、プライバシー権侵害を訴える訴訟が起きるなど、国民は情報管理への不安、監視社会の危険と常に隣り合わせで生活しています。

 

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‘Big Brother’ in India Requires Fingerprint Scans for Food, Phones and Finances - The New York Times


     

ワクチン同盟「GAVI」「CEPI」発足(2000〜)

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「本来熟考すべき予防接種(劇薬)が、なぜかくも当然に普及しているのか?」その答えは「世界的に巨大な後ろ盾があるから」です。

 

 

GAVIアライアンスは子どもの予防接種拡大をミッションとする同盟で、2000年のダボス会議(世界中のエリートや超富裕層、政治家が集まって世界の方向性を決める会議)で設立されました。WHO、ユニセフ世界銀行、ビル&メリンダ・ゲイツ財団などがパートナーとなり、日本政府も2011年に支援ドナーに加入。さらに2017年のダボス会議では、世界的感染症に対するワクチンの開発を促進するCEPI(感染症流行対策イノベーション連合)も発足しました。

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つまりワクチン事業は巨大な国際機関の支援を受け、市場形成、保健システムの強化を通じてゆりかごから墓場までワクチンが寄り添う」ように設計されています。政治家、医療関係者、メディアへのロビイング活動や資金提供を通じて「親ワクチン」のマーケティングが徹底されているため、副反応や薬害などの不都合な真実は知らされません。また、WHOの最大のスポンサーはビル&メリンダ・ゲイツ財団とGAVIアライアンスであり、WHOさえ医療利権のコントロール下にあることは必須の知識です。ワクチンの危険性を訴える情報は政府も主流メディアも黙殺、SNSでも削除対象になっています。

 

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ちなみにダボス会議の2021年のテーマは「グレートリセット(偉大なるリセット)」。その内容は資本主義と民主主義をリセットし、全体主義的で、②テクノロジーを活用した高度管理社会の実現と分析されています。この二つはコロナ後に起きている社会変容と見事に一致しています。

 

 

「EVENT201」(2019.10)

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コロナ騒動直前の2019年10月18日、ニューヨークでは『EVENT201』という国際会議が開催されていました。ビル&メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラムダボス会議)などが主催した、世界的パンデミックのシミュレーション会議です。驚くことに、新しいコロナウイルスの発生という設定とその後の世界情勢のシミュレーションが現状に酷似しており、まるでCovid-19の予行演習です。実際の『EVENT201』の映像は、以下動画で見られます。

 

 

 

 

ワクチンで人口削減?(2010)

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ワクチンを牽引するビル・ゲイツ氏は2015年、TEDトークアメリカの世界的講演会)にて世界人口削減の必要性とそれをワクチンや生殖管理によって実現することを公言しています。自然環境保護のためにと言いますが、いずれにせよ、ビル・ゲイツ氏を始めとする世界のエリート層には「人口を減らすべき」という思想があることは確かです。

 

 

 

少し話が飛ぶように感じるかもしれませんが、西洋医学においては「優生思想」の視点も重要です。「優生学」と聞くと遥か昔ナチスの時代に終わったことのように思われますが、現在でも欧米には優生学研究所の後続機関が存在します。まだ100年も経たない過去に、劣等人種は繁殖すべきではないと黒人や障害者に強制避妊手術を行ってきた「アメリ優生学協会」も名前を変えて存続しています。人口を減らすべき、劣等人種は搾取対象のカモ・家畜であるという思想を持つ人達がいること、ワクチンによる健康被害不妊被害が世界中で報告されていることは覚えておいて損は無いと思います。

 

 

 

アフリカ「トラスト・スタンプ」(2018)

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2018年、GAVIアライアンス、マスターカード、トラスト・スタンプの官民連携によって ①生体認証ID・②ワクチン接種履歴・③決済システムの3つを統合したデジタルIDプラットフォームが立ち上げられました。西アフリカの低所得者コミュニティに導入され、今年6月にはコロナワクチンの接種プログラムとの連携も発表されました。このシステムにおいて最も警戒すべきなのは、コロナによる非接触の風潮を利用してキャッシュレス決済が義務化されることだと記事は指摘します。例えば「ワクチンを接種しないと決済システムは使わせない」という強制社会に繋がるからです。

 

 

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またトラスト・スタンプ社は刑務所の監視システムにも意欲的で、生体認証IDを使えば高額な電子足輪を使うことなく、仮釈放中でも囚人の行動すべてを把握できると言います。刑務所の監視システムが一般社会に導入されるリスク、将来的に抗議者や集会を事前に規制する「予測的取り締まり」に転用される危険性も想像に難くありません。世界的に接触・追跡アプリが推奨されるのも監視制度に徐々に慣れさせる施策なのかもしれません。

 

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6. 日本も中国のような監視社会に?

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「スーパーシティ法案」(2020.5)

デジタル管理を目指す世界動向の中、2020年5月27日にスーパーシティ法案が可決成立しました。スーパーシティとは「人工知能(AI)やビッグデータなどの最先端技術を駆使したまるごと未来都市」と謳われますが、その中身は「テクノロジーによる監視社会」と表裏一体です。具体的には、個人情報の一元管理、生体認証システムで行動を認知、医療は遠隔、学校はオンライン、自動運転、現金廃止の世界です。

 

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一見便利に見える一方で、全ての行動がシステム事業者や政府に筒抜けの社会設計であることに注意が必要です。例えば中国は同じ仕組みを監視社会のために悪用しています。テレワーク、オンライン授業、キャッシュスなどの流れは、まさにスーパーシティを推進しています。

 

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「中国のような民主化を弾圧する国が整えてきた監視技術を、日本が見習い、後追いをすべきではない。」と指摘する大門実紀史議員の反対討論をぜひ聞いてください。

 

 

 

マイナンバー制度(2015〜)

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2015年に導入されたマイナンバー制度も管理社会の一環であり、菅首相は「普及促進を一気呵成に進める」と発言。今後マイナンバーカードと銀行口座、クレジットカード、予防接種情報などを紐付けることが検討されています。さらに政府はこの情報処理事業を外国企業であるAmazonに一任しようとしているから驚きです。私達の個人情報が日本政府どころか、外国に筒抜けになる危険まであるのです。

 

 

 

7. 新生活様式から人類ロボット化へ

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ムーンショット計画」(2018〜)

内閣府が主導し2018年に発足した「ムーンショット計画」をご存知ですか?スーパーシティのさらに先を行く「2050 年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会 」を目指す、衝撃的な計画です。

https://www8.cao.go.jp/cstp/moonshot/mokuhyou.pdf 

 

 

内閣府資料から一部抜粋してご紹介します。

 

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簡単に言うと、人間とロボット・人工知能が融合したトランスヒューマニズムを目指す計画です。具体的には、人間は家にいて代わりに遠隔ロボットが活動する、自らの身体・認知・知覚能力を拡張するロボット技術、バーチャル空間で行動を実現する構想が打ち出されています。

 

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サイバネティック・アバターという身代わりロボットの開発によって、人間が自らの肉体をもって移動・行動・体感する人間らしい生き方は失われていきます。

 

 

内閣府資料にも「旅行は現地のアバターをレンタルして自宅にいながら楽しむ」「コンサートやスポーツ観戦は、臨場感が味わえる3D映像アバターで参加」「人と人との不要な接触を減らしつつ、長距離移動の負担や時間に縛られることもなく…(つまり自宅等で)」としっかり明記されています。

 

 

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ムーンショット型研究開発事業|プログラム紹介|目標1 身体、脳、空間、時間の制約からの解放

 

 

この「人との接触を減らし自宅から参加する」という生活様式は、まさに今起きている変化そのものです。ステイホーム、対人距離、オンライン授業、テレワーク、リモート修学旅行など、遠隔やバーチャルでの活動を推奨されているのは偶然ではないでしょう。

 


 

このことを裏付けるように、奇妙にも今年1月発表の資料には「新しい生活様式を普及」させる旨が明記されています。専門家会議が「新しい生活様式」を提言した5月より前にです。

 

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「新しい生活様式」が明記された令和2年1月の資料

 

  

内閣府ムーンショット計画の目的を「超高齢化社会地球温暖化問題などを克服し「Human Well-being」(人々の幸福)を追求する」と謳っていますが、私達が望んで始まったことではないことだけは確かでしょう。

 

 

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8. ワクチンからが悪夢の本番…?

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素直な人ほどメディア報道を真っ正面から受け取り、収束させようと感染対策に励み、ワクチンまでの辛抱と思っていることでしょう。しかし、テレビや新聞などのマスメディアの本業は、株主・スポンサーのための情報を流す「広告宣伝業」であり、お金にならない真実は報道しません。

 

 

人は「恐怖」を感じると論理的思考力を失い、矛盾欠陥だらけの統計を見せられても、不当な自由の制限を受けても疑問を持てなくなります。これが恐怖報道による大衆誘導です。「全体のために個人が我慢せよ」という全体主義」の風潮は、戦争に向かう時、権力が強まり人々が自由を失う時に必ず訪れる前兆です。

 

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グローバリズムが進む現代、国境を超えて一国の政策すら動かしてしまう国際資本家や国際機関があることは事実です。政府は国民を守る、ワクチンは安全、テレビが言う通りに過ごそうという考えでは、知らぬ間に危険な道を突き進んでいくでしょう。そもそも、99%が無症状または風邪程度で回復している状況に対し、人類初のワクチンを義務づけようとする動向は明らかに過剰かつ不自然です。「ワクチンまでの辛抱」ではなく「ワクチンからが悪夢の本番」ということに気づかなければなりません。 

 

 
コロナ裏で進む計画まとめ
【今ここ】症状がないのに病人扱い、人権侵害が正当化される社会
▶︎遺伝子組み換えワクチン接種(海外渡航などの条件に)
▶︎ワクチン証明を理由にデジタルID、マイクロチップを導入
▶︎テクノロジーによる監視社会(人権と財産を制限)
▶︎人工知能やロボットとの融合、民衆は無力な集団に
  

 

これらの計画に少しでも違和感を覚えた、これまでの暮らしを守りたいと思った方は、さらに以下の記事を読んでコロナ騒動の本質を考えてみてください。そして、大切な家族や友達に伝え、話し合ってください。

本当に、これまでの社会生活を捨てるほどのウイルスパンデミックが世界を襲っているのだろうか?と。

最後までお読みいただきありがとうございました。

 

 

 

コロナを分析、私達の暮らしを守る記事

PCR検査の仕組み、問題点が全部分かる!無症状者の検査こそがコロナ騒動の一番の原因。なぜ政府も専門家もこんな当たり前の問題点をスルーしているのだろう?


 

★メディアは大事な情報ほど伝えない。政府は国民を守らない。権力者は収束など願っていない。世の中の実態は面白いほどに常識の真逆を行く!「コロナは誰得?」騒動の本質を見に行こう!


 

世界の「死者数」には持病・自殺・事故も含まれている。統計のマジックに翻弄され怯えている間に、利権の被害者になり監視社会の檻の中へ…。本当の危険をあなたは見抜けているか?